- 「アナリストの予想は当たらない」って聞くけど、本当のとこどうなの？
- アナリストの予想は参考にしない方がいい？
「証券アナリストの予想は当たらない」株投資をしていると、こんな言葉を耳にすることがあるかもしれません。確かにアナリストの予想が外れることは珍しくありません。しかし、それを理由に「役に立たない」と決めつけるのは早計です。
アナリストの予想がなぜ外れるのか。そしてアナリストの情報をどう活用すれば投資の成功につながるのか。元プロ証券アナリストの視点からその舞台裏をお話します。
目次
アナリスト予想が外れる理由
いろんなスタイルのアナリストがいる
証券アナリストには以下のようなタイプが存在します。
アナリストのスタイル
- 株価の値動きを予測するのが得意な人
- 企業の業績を予測するのが得意な人
- 企業の経営陣とのコネクションが強い人
- 製品や技術に関する知識が豊富な人
業績予想が正確でも株価の動きを予測するのが苦手な人もいれば、その逆もいます。また経営陣との関係構築に注力し、機関投資家にミーティングの機会を提供することに強みを持つアナリストもいます。アナリストとしてのスタイルの違いによって、予想の精度やアプローチにばらつきが生じます。
株価を当てる以外の評価軸がある
証券アナリストは以下のような観点で評価されます。
アナリストの評価軸
- 投資家との面談回数・面談の質
- 機関投資家からの投票
- 手数料収益への貢献度
- 社内他部署からの評価
株価予想の正確さは評価軸の一つに過ぎず、それだけでアナリストの価値が決まるわけではありません。
例えば、機関投資家からの投票では、株価を正確に当てられる人が評価されるのは当然ですが、他のアナリストとは異なる大胆な予測を打ち出すことで注目を集める戦略をとる場合もあります。また若手アナリストは担当企業数も少なく、リサーチのプロセスで評価されることも多いため、他の評価項目の比重が高い印象です。
担当企業との関係を重視しすぎる
担当企業との関係を維持するため、ネガティブな評価を避けるアナリストもいます。批判的なレポートを出すと、情報提供が制限されたり、ミーティングを拒否されたりするリスクがあるためです。また他部署の業務との兼ね合いから、あえてネガティブな評価を避けるケースもあります。
担当企業を相対的に評価する必要がある
アナリストは担当している企業について、評価のバランスを考慮することが求められます。会社によっては担当企業のうち「買い」評価を付けられる企業数が制限されている場合があり、相対的に評価を調整せざるを得ないケースがあります。
直近の評価変更との整合性
一度出した評価を短期間で変更すると信頼を損なうと考え、評価の見直しに時間をかける場合があります。自分の意見と異なる新たな材料が出たとしても、評価変更には心理的なハードルが高く、結果として株価の後追いとなることがあります。
業務量の多さ
アナリストは多い人で30社以上を担当し、業績予想やレポート執筆に加え、投資家対応や社内業務など多岐にわたる業務を抱えています。予想の変更にはレポートを執筆しなければならいため、予測を迅速に更新したくても、業務量が多いため対応が遅れる場合があります。
それでもアナリストレポートを活用すべき理由
前述のように、アナリストの予想やレポートが必ずしも正確ではないことがあるので、彼らの意見を盲信するのは危険です。だからといってアナリストの意見を無視すべきというわけではありません。
アナリストの情報力
アナリストレポートには個人投資家にはアクセスすることのできない情報に溢れています。貿易統計のような誰でもアクセスできる政府統計だけでなく、企業のIR部や経営陣、サプライチェーン関係会社や業界専門家と直接対話し、数百万円の有料データベースを活用しています。
これらの個人投資家が得られない様々なデータソースを活用して日々情報収集しており、アナリストレポートにはそういった情報があふれています。
投資判断の助けになる
最終的な投資判断は自分で行うべきですが、新しい情報に対する柔軟性も求められます。自分で行った分析に加え、自分とは異なる意見のレポートを比較したり、組み合わせたりすることで、より深い洞察を得ることができます。
株価を当てるのが下手なアナリストがいるのも事実ではありますが、アナリストの意見に潜むバイアスやノイズを意識して、投資判断に必要な情報を活用することが求められるのです。
市場の見方を垣間見える
アナリストは年間数百件にもおよぶ機関投資家とのミーティングをこなします。これらの場ではアナリストが一方的に意見を述べるだけでなく、機関投資家の市場に対する見方をヒアリングし、それを踏まえて自身の見解を調整することもあります。
そのため、アナリストの評価や目標株価の変動は、市場参加者の心理を反映している側面もあります。アナリストレポートを活用することで、機関投資家の動向を知る手がかりを得ることができるのです。
まとめ
アナリストの予想は外れることもありますが、その背景には様々な要因があります。アナリストのレポートを無視するのではなく、情報ソースの一つとして活用しつつも、最終的な判断は自分で下すことが重要です。アナリストが提供するデータや分析を上手に活用し、より良い投資判断につなげていきましょう！
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